豊通テック、AI動画編集「Video BRAIN」を全社導入！技能伝承・安全教育を強化し、製造現場のDXを加速

2026.09.14

熟練技術の継承と教育の課題を動画で解決

製造業では、熟練技術者の高齢化と人手不足が深刻な課題となっています。特に、長年培われた技術やノウハウを次世代にどう伝えるか、そして安全な作業手順をいかに効率良く教育するかが、多くの企業にとって喫緊のテーマです。

豊通テックも同様に、現場で培われたノウハウの継承や安全教育において、動画を活用した情報共有・教育基盤の整備を模索していました。しかし、動画制作には専門的な知識や多くの工数が必要となるため、全社で継続的に活用する仕組み作りが課題だったのです。

「Video BRAIN」が選ばれた理由：使いやすさと多様な用途

この課題を解決するために導入されたのが「Video BRAIN」です。豊通テックが「Video BRAIN」を選んだ主な理由は、以下の2点にあります。

誰でも簡単に制作できる操作性：専門的な動画編集の知識がなくても、直感的な操作で高品質な動画を短時間で制作できます。これにより、各部署が自分たちで動画を作成する「内製化」が実現しました。
多様な業務用途に対応できる汎用性：豊富なテンプレートが用意されており、社内向けの教育コンテンツから社外への情報発信まで、部署ごとに異なる目的に合わせて柔軟に動画を活用できます。この汎用性が、特定部署に留まらない全社的な動画活用の広がりを後押ししています。

2025年12月の導入以降、豊通テックでは経営企画部を皮切りに、全12部署で「Video BRAIN」の活用が拡大しています。技能伝承、安全教育、業務マニュアル整備、経営メッセージ共有、新人教育、商品紹介など、幅広い用途で動画制作と共有が進められています。

現場発の情報発信で組織力強化へ

「Video BRAIN」の活用は、単なる動画制作に留まりません。現場発の情報発信を強化することで、以下のような効果が期待されています。

技能伝承の加速とスキル標準化：動画マニュアルを活用することで、個人の経験や習熟度に左右されにくい、均質なスキル習得の土台が作られます。
業務品質向上と属人化業務の解消：業務手順を動画で可視化することで、特定の担当者への問い合わせに頼ることなく、誰もが同じ品質で業務を行えるようになります。これにより、特定の個人しかできない「属人化」の解消にも繋がります。

豊通テックの担当者からは、「導入後、各部署で動画の制作・共有が自律的に進み、早期に内製化の仕組みが整いました。今後は社内向け活用に加え、社外向けの情報発信にも活用領域を広げていく予定です。動画を単なる情報伝達手段ではなく、現場の知見やノウハウを継続的に共有・継承する仕組みとして定着させ、豊通テックのDX推進にもつなげていきたい」とのコメントが寄せられています。

オープンエイトは、直感的に使える動画制作基盤の提供を通じて、豊通テックにおける現場発の情報発信と技能伝承を継続的に支援していくとのことです。

「Video BRAIN」について

「Video BRAIN」（ビデオブレイン）は、専門的な動画編集スキルがなくても、企業内で高品質な動画を制作・編集できるAIビジネス動画編集クラウドです。PowerPointのような直感的な操作感と豊富なテンプレートにより、社内外向けの情報発信、教育・研修、営業支援、マニュアル、広報・採用など、さまざまな用途で動画活用を推進できます。

エンタープライズ企業における動画活用の内製化と継続運用を支援し、企業ごとのブランドガイドラインに沿った動画制作や、複数部門での動画制作・運用にも対応しています。

AIビジネス動画編集クラウド「Video BRAIN」公式サイト

株式会社豊通テック会社概要

豊田通商グループにおけるモノづくり領域の中核企業として、自動車生産設備の設計・製作や試作部品開発など、製造現場を支えるエンジニアリング機能を担っています。現場で培った豊富な知見を活かし、製造現場の課題解決や技術継承に取り組んでいます。

代表者：代表取締役社長西川義史
本社所在地：〒473-0932 愛知県豊田市堤町東住吉50番地
設立：1947年6月（創業：1937年6月）
事業内容：量産部品・試作部品・自社オリジナル製品の企画販売、生産設備の設計製作・設備工事・メンテナンス工事
資本関係：豊田通商株式会社（100％出資）

株式会社豊通テック

株式会社オープンエイト会社概要

エンタープライズ向け生成AI技術を活用したDX事業を展開するAIソリューションカンパニーです。AIビジネス動画編集クラウド「Video BRAIN」、AIナレッジマネジメント「Open BRAIN」、AXマネジメントプラットフォーム「8AI Studio」などで構成される「AI SaaS」と、ビジネスコンテキストを体系化・活用する独自基盤「Open8 AI Data Cloud」を通じて、企業における情報の生成・活用・流通を支援しています。

日経225構成企業の約半数をはじめとする大手企業を中心に、累計約1,100社が導入。「AI時代の情報インフラを創り、社会を豊かにする」という新ビジョンのもと、AIオーケストレーション事業を通じて企業活動の効率と質を高める次世代AIプラットフォームの構築を進めています。