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日テレ公式ショートドラマ『毎日はにかむ僕たちは。』、広告出稿なしでSNS累計再生数30億回を突破

日テレ公式ショートドラマ『毎日はにかむ僕たちは。』、広告出稿なしでSNS累計再生数30億回を突破

広告に頼らず30億回、1話平均は約900万回

日本テレビ放送網株式会社のスマホ特化型コンテンツ専門組織「VIRAL POCKET(バイラルポケット)」が制作する公式ショートドラマ『毎日はにかむ僕たちは。』(通称“まいはに”)が、SNS累計再生回数30億回を突破しました。この数字は、TikTok・YouTube・Instagramの3媒体の再生回数を合算したものです。

30億回という記録は、広告出稿を一切行わず、オーガニック(自然流入)の再生だけで達成されました。1話あたりの平均再生数は約900万回(3媒体合算)です。日本テレビによると、単発的な“バズ”にとどまらず、毎話安定して多くの視聴者に作品を届けているとしています。

作品のコンセプトは「はにかんでしまうような一瞬」です。1話1分~3分程度の縦型ドラマで、胸がキュンとする恋や、他愛もないけれど思い出に残る日常を描いています。さまざまなキャラクターを個性豊かな俳優が演じ分けており、「あったかもしれない物語」を体験できる作品が日々配信されています。

日テレ公式ショートドラマ『毎日はにかむ僕たちは。』、広告出稿なしでSNS累計再生数30億回を突破

企業タイアップ作品でも平均約700万回を維持

企業とのタイアップ作品でも、平均約700万回(3媒体合算)と、通常回に近い再生規模を保っています。商品やサービスを作品の世界観やキャラクター同士の関係性に自然に溶け込ませることで、“広告っぽさ”を感じさせない物語に仕上げ、ブランドメッセージをZ世代に自然に届けています。

展開はSNSの枠にとどまらず、テレビとSNSを横断した企業タイアップショートドラマ、TV CMの制作をはじめ、小説化やアーティストとの楽曲連動など、多角的な展開を実現してきました。

Z世代の約3人に1人が知るアカウントに

まいはにの視聴者は、約7.5割が若年層です。従来のメディアでは情報を届けにくいとされるZ世代から強い支持を集めており、Z世代の約3人に1人が認知するアカウントにまで成長しました。TikTokでの平均再生回数は450万回です。テレビ局ならではのコンテンツ制作力と、スマートフォンに最適化した表現を組み合わせることで、若年層との新たな接点を生み出しています。

プロデューサーが語る30億回、そしてこれから

VIRAL POCKETのプロデューサー・平岡辰太朗さんは、視聴者への感謝を伝えたうえで、30億回という数字は大きすぎてピンとこないものの、すごいことなのだろうと受け止めていると話しています。平岡さんによると、ショートドラマの面白さは観て終わりではない点にあります。コメント欄で感想を共有したり、ほかの人のコメントを読んで新たな発見をしたりと、作り手から一方通行で届けるのではなく、みんなで一緒に楽しめることがショートドラマならではの魅力だといいます。そのため平岡さんは、まいはにを「観てくださっている皆さまと一緒に作っている作品」と表現しています。今後も、思わず誰かに話したくなるような、日常がちょっと楽しくなる作品を作っていきたいとしています。

同じくプロデューサーの井上直也さんは、視聴者が作品を楽しみ、共感し、誰かに届けてきた積み重ねが30億回という数字につながったと振り返っています。「テレビ離れ」が語られる時代だからこそ、テレビ局がコンテンツを届ける場所を変えれば、若い世代との新しい接点を生み出せる。その可能性をまいはにが示してくれたと語りました。また、テレビ局が培ってきた制作力とスマートフォン時代ならではの表現を掛け合わせることで、エンターテインメントの可能性はまだまだ広がると確信しているといいます。井上さんは、30億回再生はゴールではなく通過点だと位置づけています。今後もスマートフォンを起点とした新しいコンテンツづくりに挑み、生まれた作品を一過性のヒットで終わらせず、長く愛されるIPへ育てていきたい考えです。

VIRAL POCKETは、日本テレビが立ち上げた、スマホ時代のコンテンツに特化した新組織です。まいはにのほか、SNS総再生8億回超えのZ世代に人気のショートバラエティ『ちょこっとぱーちー』、全話YouTubeハイプランクINを果たしたCANDY TUNE主演のコントドラマ『原宿てれび。』、マネジメント&レーベル「Echoes」と共同プロデュースする音楽プロジェクト『Spotted:』などを展開しています。自社コンテンツの開発から、企業との共創によるコンテンツプロデュース、SNSマーケティング支援までを一貫して手がけています。テレビ局の企画・制作力にZ世代への感度を掛け合わせ、カルチャーとビジネスの両面から“次のエンタメ”を共創していくとしています。

出典:日本テレビ放送網株式会社

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