2035年には200億ドル規模へ！日本の植物性食品市場が急成長する理由とは？

2035年には200億ドル規模へ！日本の植物性食品市場が加速する理由とは？

近年、私たちの食卓に欠かせない存在となりつつある「植物性食品」。健康への意識の高まりや環境問題への関心から、その注目度はますます上昇しています。Research Nesterの最新調査によると、日本の植物性食品市場は、2026年から2035年の予測期間中に年平均成長率（CAGR）12.57%という驚異的なペースで拡大し、2035年末には204億9,000万米ドル（約3兆円超え）に達すると予測されています。2025年には既に62億4,000万米ドルを超え、2026年には70億6,000万米ドルに達する見込みです。

なぜ今、日本の植物性食品市場がこれほど注目されているのか？

この急成長の背景には、主に二つの大きな要因があります。

高齢化社会における予防医療への関心の高まり

日本では高齢化が進行しており、健康寿命の延伸や予防医療への意識が非常に高まっています。植物性食品は、胃への負担が少なく消化に良いことや、心血管の健康維持に役立つ特性から、特に中高年層の消費者から支持を集めています。

日本の食文化に深く根付く「大豆」の存在

豆腐、豆乳、味噌、納豆など、日本の食卓には古くから大豆製品が深く浸透しています。この伝統的な食文化が、植物性食品市場の確固たる基盤となっています。大豆タンパク質は、その優れた栄養価、手頃な価格、そして入手のしやすさから、市場全体の41.8%という最大のシェアを占めると予測されています。2023年には、日本は約12億米ドル相当のタンパク質原料を輸入し、そのうち濃縮大豆タンパクが58.1%、分離大豆タンパクが25%を占めるなど、植物性タンパク質の需要が市場拡大に大きく貢献しています。

企業も動き出す！最新の市場動向とイノベーション

市場の成長に伴い、各企業も植物性食品分野への投資を活発化させています。

• カルビー、Hodo社を買収：2025年9月、カルビーはオーガニック豆腐や植物性タンパク質製品で知られる米国Hodo社の過半数株式を取得しました。日本の相模屋食料も少数株式を取得し、Hodo社の事業拡大を技術面で支援しています。

• 双日とフジ日本精糖、Tastable社に出資：2022年6月、両社は植物性代替肉ブランド「NIKUVEGE（ニクベジ）」を展開するTastable社に出資。研究開発の加速に加え、原材料、製造、流通に関する各社のノウハウを相互に活用し、国内外での事業拡大を目指しています。

関東地方が市場を牽引！政府も後押しする「新しい食品」戦略

地域別に見ると、2035年末までに日本の植物性食品市場で最も大きなシェアを占めると予測されているのが「関東地方」です。圧倒的な人口密度と経済の中心地であることに加え、健康志向の消費者や、フレキシタリアニズム（柔軟な菜食主義）といった国際的な食のトレンドをいち早く取り入れる若年層が多いことが背景にあります。

政府もこの動きを強力に支援しており、2026年7月には総額2.3兆米ドルの官民投資計画を発表。その中には、2040年までに植物性食品やその他の代替タンパク質といった「新しい食品」に62億米ドル以上を投じる計画も含まれています。発酵技術、米粉、海産物由来の食材など、日本の強みを活かした食品技術に重点を置き、持続可能なタンパク質源への関心の高まりに応えようとしています。

こうした中で、伊藤園は2023年9月に女性向け植物性プロテインドリンク「Protein Fit（プロテインフィット）」を発売しました。330mlあたり16gの植物性タンパク質と5gの食物繊維が摂取できる「きなこ味」のこのドリンクは、手軽に栄養を摂取したい女性のニーズに応え、市場の拡大に貢献すると期待されています。

今後の食のトレンドを担う植物性食品

日本の植物性食品市場は、健康意識の高まり、伝統的な食文化、そして企業の積極的な投資と政府の支援によって、今後もさらなる成長が見込まれます。私たちの食生活がより豊かで、持続可能なものへと進化していく中で、植物性食品はきっとその中心的な役割を担っていくことでしょう。

本調査に関する詳細な情報は、Research Nesterのウェブサイトで確認できます。 https://www.researchnester.jp/industry-reports/japan-plant-based-food-market/1094