飲食店予約・顧客管理の「TableCheck」、導入店舗数が1万5,000店舗を突破

株式会社TableCheckは、飲食店向けの予約・顧客管理プラットフォーム「TableCheck」の導入店舗数が1万5,000店舗を突破したと発表しました。2024年6月に導入店舗数1万を突破して以降も、国内外で導入が進んでいます。

現在の展開先は世界43か国・地域です。利用継続率は99％を維持しており、月間予約人数は約520万人にのぼります。飲食店とゲストをつなぐグローバルプラットフォームとして成長を続けています。

1万5,000店舗突破を支えた主な成長要因

同社は、今回の店舗数拡大につながった主な要因として、次の点を挙げています。

• 23言語に対応し、グローバルな集客を支援
• 「TableCheck Pay」が予約から会計までをシームレスにつなぎ、ゲスト体験の向上と店舗運営の効率化を支援
• 「TableCheck FastPass」が来店需要を収益化し、新たな売上機会を創出。2026年7月の実績は、2025年7月と比べて売上高が前年同期比63%増、予約人数が43%増
• インバウンド予約人数が2年間で約80％増加

インバウンド予約人数は約500万人から約900万人へ

訪日需要の拡大を背景に、インバウンド予約人数は約500万人から約900万人へと拡大し、2年間で約80％増加しました。比較対象期間は2023年8月〜2024年7月と、2025年8月〜2026年7月です。予約はアジア圏に加え、北米・欧州・中東を含む幅広い地域から広がっています。

ここでいうインバウンド予約人数とは、TableCheckを通じた日本国内の飲食店の予約のうち、予約者の国・地域が日本以外である予約の総来店予定人数のことです。予約者の国・地域は、電話番号の国コードをもとに判定しています。

「Dining Connected」を掲げ、飲食店DXとグローバル集客を推進

TableCheckは2011年の創業以来、「Dining Connected」をミッションとして、飲食店とゲストをつなぐ体験の最適化に取り組んできました。現在は個店からレストラングループまで幅広い飲食店に利用されており、ミシュランガイド掲載店舗330店舗以上でも導入されています。飲食店の予約受付・顧客管理の基盤として、国内外で活用が進んでいます。

同社は日本発のレストランテックカンパニーで、主に飲食店向け予約・顧客管理システムと、ゲスト向けの飲食店検索・予約サイトを展開しています。24時間365日リアルタイムで空席情報を把握できる仕組みにより、飲食店とゲストの双方にとってより良いレストラン体験の実現をサポートしています。拠点は、日本に東京（本社）と大阪の2拠点、海外に韓国、シンガポール、インドネシア、タイ、UAE、香港、中国、インド、オーストラリアの9拠点を構えています。

代表取締役CEO 谷口優氏のコメント

谷口氏は、導入店舗数1万5,000店舗の突破を大変うれしく思うと述べ、TableCheckを信頼して利用している飲食店に感謝の意を示しました。そのうえで、1万5,000店舗という数字はゴールではなく、同社の取り組みに対する信頼の証だと真摯に受け止めているとしています。

今後は、AIを活用した検索体験の向上や、多言語対応によるグローバルな集客支援を通じて、レストランと顧客をつなぐエコシステムを構築する方針です。世界中のゲストがシームレスに、自分に合ったレストランと出会える体験の実現を目指します。さらに、飲食店とゲストの双方がメリットを享受できる健全なマーケットプレイスの実現にも取り組み、日本の食の魅力を世界へ届けるとともに、飲食業界の持続的な成長に貢献していくとしています。

同社では、詳細なデモンストレーションや、各社の店舗運営に合わせた導入コンサルティングに関する問い合わせを受け付けています。

出典：株式会社TableCheck