アマダ、国内主要4拠点に大規模太陽光発電を導入！年間CO2排出量2,500トン削減へ

アマダが大規模太陽光発電システムを導入！脱炭素社会への新たな一歩

株式会社アマダが、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速させています。この度、国内製造主要4拠点に、合計でパネル容量5,383.5kW（5.4MW）の太陽光発電システムを「オンサイトPPAモデル」で順次導入すると発表しました。この革新的な導入により、国内全拠点の年間使用電力の11%を自社施設内の太陽光発電でまかなうことが可能となり、年間約2,500トン相当のCO2削減効果が見込まれています。

オンサイトPPAモデルとは？

「オンサイトPPAモデル（Power Purchase Agreement：電力購入契約モデル）」とは、PPA事業者が需要家の建物の屋根や敷地内に太陽光発電設備を設置・所有し、発電された電力を需要家が購入する仕組みです。初期投資なしで再生可能エネルギーを利用できるため、企業が脱炭素化を進める上で注目されています。

アマダにとって、PPAモデルによる太陽光発電の導入は今回が初めてとなります。これまでも国内拠点に太陽光発電システムを導入してきましたが、今回のPPAモデル導入により、国内製造拠点における太陽光発電システムのパネル容量は合計で6,436.8kW（6.4MW）に拡大します。

導入拠点の詳細

今回、オンサイトPPAモデルが導入されるのは以下の4拠点です。

• 土岐事業所（岐阜県土岐市）：2026年1月より運転開始予定。パネル容量2,684.6kW、想定年間発電量約3,000MWh。

• 福島工場（福島県二本松市）：2026年2月より運転開始予定。パネル容量679.6kW、想定年間発電量約600MWh。

• 小野工場（兵庫県小野市）：2026年7月より運転開始予定。パネル容量1,367.1kW、想定年間発電量約1,600MWh。

• 富士宮事業所（静岡県富士宮市）：2027年6月より運転開始予定。パネル容量652.2kW、想定年間発電量約800MWh。

これらのシステムはすべて20年間の契約期間で運用されます。

アマダグループの持続可能な社会への貢献

アマダグループは、2021年に制定したサステナビリティ基本方針に基づき、「脱炭素社会の実現」を重要な課題と位置づけています。事業所・工場における2030年度CO2排出量75％削減（2013年度比）と、2050年度までの「カーボンニュートラル」実現（温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させること）を目指した目標を掲げ、段階的に再生可能エネルギーの導入を推進してきました。

すでに2022年度には、国内全拠点（事業所・工場・営業所など）で使用する電力を100％再生可能エネルギー由来に切り替えるなど、機械業界において先進的な環境関連活動に取り組んでいます。

アマダグループは、環境宣言のスローガンである「エコでつながるモノづくり」を長期的な視点で実践し、持続可能な社会の発展と企業価値の向上を目指しています。

アマダグループの環境活動に関する詳しい情報は、以下のリンクから確認できます。

• 環境活動のあゆみ