簡易トイレを中心に防災用品の企画・製造を手掛ける株式会社エムアンドティー（大阪府泉佐野市、代表取締役社長 山口隆司）は、家庭で簡易トイレを備蓄しているかどうかを尋ねるアンケート調査を、同社の公式Xで実施しました。期間は2026年10月28日（水）から11月1日（日）までです。「NO（ストックしていない）」と答えた人は59.5％でした。
防災庁の発足を前に、家庭の「トイレの備え」を調査
2026年7月、政府の防災対策の司令塔となる「防災庁」の設置法が成立し、同年11月2日に発足することが決まりました。防災庁には、災害が起きたときの対応に加えて、平時から備えを固める「事前防災」を進める役割も期待されています。
国全体で防災体制の強化が進むなか、各家庭ではどこまで備えができているのか。エムアンドティーはこのニュースをきっかけに、災害時の生活に欠かせない「トイレ」に注目し、簡易トイレの備蓄状況を明らかにするためにX（旧Twitter）でアンケートを行いました。
アンケート結果
- 質問：簡易トイレを自宅にストックしていますか？
- YES（ストックしている）：40.5％
- NO（ストックしていない）：59.5％
- 総回答数：624票
- 実施期間：2026年10月28日～2026年11月1日
同社はこの結果について、家庭での簡易トイレの備蓄状況を考える一つのきっかけになるとしています。地震や豪雨などの災害が起きると、断水や排水設備の損傷によって、普段使っているトイレが突然使えなくなる可能性があります。同社は、水や食料の備蓄は意識していても、「トイレの備え」については見落としてしまうこともあるのではないかと問いかけています。
災害時のトイレは衛生と健康に関わる問題
普段はいつでも使えるのが当たり前のトイレですが、大規模災害で水道や下水道などのライフラインが被害を受けた場合、長期間使えなくなるおそれがあります。さらに、トイレを我慢しようとして水分や食事を控えると、脱水症状や体調不良などにつながる可能性もあります。
こうしたことから同社は、簡易トイレの用意を、家族の健康と衛生環境を守るための大切な防災対策の一つと位置づけています。
7日間の備蓄目安は「1人35回分」
備える際に重要になるのが「何回分必要か」という点です。経済産業省は、1人1日5回の使用を想定し、1週間で35回分の災害用トイレを備蓄することを推奨しています。同社が示す世帯人数別・7日間の備蓄目安は次のとおりです。
- 1人：35回分
- 2人：70回分
- 3人：105回分
- 4人：140回分
- 5人：175回分
- 6人：210回分
これは1人1日5回使用する想定で算出した目安で、実際の必要数量は使用状況などによって異なります。たとえば4人家族の場合、7日間で140回分の簡易トイレが必要になる計算です。
備蓄数量に合わせて選べる、エムアンドティーの簡易トイレシリーズ
エムアンドティーは、用途や備蓄数量に合わせた簡易トイレシリーズを展開しています。今回のアンケートを機に、これから備蓄を検討する人に向けて、主力製品3種を紹介しています。
- 非常用簡易トイレ80回セット：断水などでトイレが使えなくなったときに備える80回分のセット。2人家族の7日間の備蓄目安である70回分をカバーでき、初めて備蓄する人や備蓄数量を増やしたい人に向けた製品です。
- SAFETYTOILET100：100回分を備えられる大容量タイプ。家庭での備蓄に加え、企業や施設などの防災対策としても検討でき、必要数量に応じて複数セットを組み合わせることで、さまざまな備蓄環境に対応します。
- SAFETYTOILET200：200回分の大容量セット。4人家族の140回分、5人家族の175回分という7日間の備蓄目安を1セットで満たせるため、家族の人数が多い家庭や、余裕を持った備蓄を考えている人に向けた製品です。
同社は2015年に山口隆司氏が設立した、簡易トイレを中心とする防災関連商品の企画・開発・販売を行うメーカーです。学生時代に建築を学び、化学薬品販売の経験を積んだ山口氏が、東日本大震災をきっかけに「災害大国・日本だからこそ、日本製で安全な簡易トイレを届けたい」との思いで創業しました。大量生産では応えきれない細かなニーズに寄り添ったものづくりを強みに、自治体や企業、教育機関、防災関連施設などへの納品実績を重ねています。「いつもの暮らしをちょっと便利に」を理念に、固定概念にとらわれない発想と研究機関のエビデンスに裏付けられた品質を大切にしています。
本件に関するお問い合わせは、株式会社エムアンドティー（担当：山口卓磨）まで。E-mail：info@jp-mt.com、電話番号：072-466-5066、FAX：072-466-5067。
出典：株式会社エムアンドティー
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