アクトビ、4年連続で「働きがいのある会社」に認定！社員が輝く組織作りの秘密に迫る

2026.09.10

アクトビ、4年連続で「働きがいのある会社」に認定！

テクノロジーとビジネスを掛け合わせ、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）と事業成長を支援する株式会社アクトビが、Great Place to Work® Institute Japan（以下、GPTW Japan）が実施する「働きがいのある会社」調査において、4年連続で認定企業に選出されました。この認定は、社員が会社や組織に信頼を寄せ、誇りを持って仕事に取り組み、仲間と一体感を感じている証拠と言えるでしょう。

オフィスで活発に議論する社員たち

「働きがいのある会社」って何？世界的な調査機関GPTW Japanの認定基準

「働きがいのある会社」とは、従業員が会社、経営者、仕事、そして仲間に対して信頼を抱き、自身の仕事に誇りを持ち、連帯感を感じられる組織を指します。GPTW Japanは、約170ヶ国でこの「働きがい」を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」として認定・ランキングを発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けられたその方法論は、企業における採用ブランディングや人的資本開示の目的でも広く活用されています。

Great Place To Work® Institute Japan トップページ: https://hatarakigai.info/
日本における「働きがいのある会社」認定企業ページ: https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/

なぜアクトビは高く評価されたのか？3つのポイント

本年度の調査では、特に以下の3つの点で高い評価を受けました。

公正な経営と、納得感のある評価が行われていること 評価や意思決定のプロセスが透明性を保ち、公平で納得感のある形で機能している点が評価されました。
「家族」「チーム」と表現されるような深い仲間意識があること 社員同士の強い絆と協力体制が、働きがい向上に寄与しています。
高い基準を掲げ、その基準に沿って行動するリーダーの誠実さ 会社の戦略や価値観と共鳴するリーダーの行動、そして経営に対する信頼が、社員の働きがいを高めています。

会議室でミーティングをする社員たち

これらの評価は、アクトビが昨年も評価された「公正な評価」や「行動を後押しする文化」に加え、さらに組織全体の信頼とリーダーシップの質が向上していることを示しています。

社員が「Move Maker」になるための具体的な取り組み

アクトビは「すべての人が活躍できる場を定義する」というビジョンのもと、社員一人ひとりが力を発揮できる環境づくりを経営上の重要なテーマと位置づけています。働きがいを一時的な施策ではなく、日常の運用の積み重ねとして捉え、主に次の3つの取り組みを行っています。

ACTBE OS｜組織としての正しい判断基準を共通言語化 組織としての正しい判断基準・成長指針を言語化した「ACTBE Operating System（ACTBE OS）」を策定しています。このOSに沿った行動を行ったメンバーは全社で賞賛されるシステムも自社開発しており、理念を日々の意思決定や行動の「共通言語」として組織に浸透させています。
オープンな評価制度 ハードスキル面・ソフトスキル面それぞれの評価基準を常に全社員へ公開しています。半期ごとの評価面談では、「次の半年で気をつけるべきポイント」や「伸ばすべきスキル」を各メンバーと共有し、目標設定を行っています。これにより、一人ひとりが「正当に評価されている」という実感を得られる透明性の高い制度を実現しています。
環境でキャリアを諦めないための制度 仕事と暮らしを切り分けすぎない仕組みとして、就学児のお子さんを連れて出社できる「親子ワーク制度」や、「子どものバースデー休暇」などを導入しています。特に親子ワーク制度は、夏休みなどで学校がなく、一人での留守番が難しいお子さまを連れて出社できる画期的な制度です。このような日常の延長線上に、高く評価された「チームとしての意識」が育まれています。

プレゼンテーションを行う社員

100年先を見据えるアクトビの未来

アクトビは「100年先も成長し続ける会社」を目指しており、そのために“人を育てる会社”であり続けたいと考えています。一人ひとりが自ら動き、周囲を巻き込み、変化を生み出していく人を、アクトビでは「Move Maker」と呼んでいます。働きがいとは、このMove Makerが生まれ続けるための土壌そのものだと捉えられています。

2025年10月には東京証券取引所 TOKYO PRO Marketへ上場し、組織はこれまで以上に大きくなろうとしています。規模が広がるほど、思想と実践をつなぎ続けることは難しくなりますが、今回の4年連続認定を到達点ではなく道半ばの通過点として受け止め、これからも組織づくりを続けていくとのことです。一人ひとりが職域を広げ成長し続けられる「すべての人が活躍できる場を定義する」というビジョンに向けて、アクトビの挑戦は続きます。

代表取締役社長兼 CEO 藤原良輔氏のコメント

株式会社アクトビ代表取締役社長兼 CEO 藤原良輔氏

「4年連続で認定をいただけたことを、嬉しく思います。働きがいは制度を作ることで生まれるものではなく、一人ひとりが自分の仕事に誇りを持ち、自身の成長を実感できることの積み重ねだと考えています。【100年先も成長し続ける会社】を目指し、そのためにまずは“人を育てる会社”として、メンバーそれぞれの『成長したい』という思いに応え続けられる組織であるために、これからも取り組みを続けてまいります。」

株式会社アクトビについて

株式会社アクトビは、Purpose Driven Tech-Integrator（目的駆動型のテクノロジー専門家集団）として、DX支援・新規事業開発支援・Salesforceを活用した業務改善支援・ブランディングなどを通じて、クライアントの経営課題をデザインとテクノロジーで解決しています。「なぜつくるのか」という目的を常に問い続け、作って終わりではなく、現場で定着し成果を生み続ける設計を徹底し、「ただ作るだけではなく、共創する」というスタンスを大切にしています。